データ統合プラットフォームを開発・販売するTalendは5月11日（現地時間）、企業におけるデータ活用状況を調査した「2021 Data Health Survey」を発表した。
調査は3月24日～4月8日に、売上高1000万ドル（約10億円）以上の企業のCxO・上位管理職を対象に実施され、529名から回答があった。
まず回答者のデータ活用状況を見ると、64％が意思決定の半分以上をデータに基づき行い、36％がデータに基づかない方法で行っている。そして、73％が意思決定の大部分を、9％がすべての意思決定をデータに基づき行いたいと考えている、という。
上記を部門別に見たのが次の図表で、情報システム部門＞エンジニアリング＞製造＞ファイナンス＞マーケティング/販売、という順にデータに基づかない意思決定が増加する。
データ活用の目的は、
・運用コストの削減：49％
・業績のモニタリング：68％
・顧客サービスの向上：67％
・収益の増加：59％
という結果である。「運用コストの削減」という“守り”の目標より、収益・販売・マーケティングといった“攻め”の目標のほうが上回ると指摘している。
データの活用で回答者が抱えている課題は、
・データの品質確保：50％
・適切な人へのデータの提供：39％
・訓練された十分なリソース：36％
・コンプライアンスとセキュリティ要件を合致：36％
・データ駆動型文化の醸成：33％
という結果だった。「データの品質確保」を半数が課題として挙げているが、これに関しては、全回答者の1/3が「自社にデータ品質に関する基準がない」、19％が「自社にデータ品質の基準があるかどうかわからない」、半数未満が「データの品質基準を明記した文書が自社あるかどうかわからない」という回答だったという。
また「データの品質・信頼性の確保」に関する設問では、「非常によい」が50％を超えるのは「適時性（Timeliness）」だけで、「正確性（Accuracy）」「一貫性（Consistency）」「アクセス性（Accessibility）」「完全性（Completeness）」はいずれも50％を下回る結果だった。
レポートは、「データの品質に関するポリシーや行動が定義されておらず、理解されていないのは明らか」と指摘し、「社内でデータをよりいっそう活用していくためには、経営層がデータリテラシーを深め、データ可視化の度合いを高めていく必要がある」と述べている。
・Talend「2021 Data Health Survey」（英語）
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