米カリフォルニア州サンノゼに本社を置くNTTアプリケーションセキュリティは11月18日（現地時間）、オンライン購買者のセキュリティ意識・行動に関する調査結果（ホリデーシーズンの安全なオンラインショッピングの現状：The State of Secure Online Holiday Shopping）を発表した。
調査は、2021年10月5日～6日の2日間、米国の18歳以上を対象にオンラインで調査したもの。1057人から回答を得た。
それによると、「多数の消費者は、ホリデーシーズンのオンラインショッピングに伴うリスクをおおむね理解しているものの、最終的にはeコマースのメリットを優先して購買する。個人情報が流出したサイトでも同様に購買を続けることが示唆された」という。
具体的には、次のようなパーセンテージである。
・セキュリティ侵害が発生した小売業者との取引を継続すると回答した消費者は35％、他の小売業者へ切り換えて取引すると回答したのは25％で、継続が切り換えを10ポイント上回る。
・セキュリティ侵害によって自分のクレジットカードや個人情報が流出した小売業者での購買を完全にやめるのは、回答者の半数以下の46％にとどまる。
・回答者の1/4にあたる26％がオンラインショッピングを契機としたクレジットカードや個人情報の盗難を経験しているが、半数以上の消費者（58％）は自分の個人情報は守られていると感じている。
・40％は、オンラインショッピングをする際、中小企業よりも大手小売業者の方がより安全だと感じている。
このほか、回答者の94％がサイバーセキュリティのリスクを知っており、以下のような対策をとっているという。
・63％は、公共のWi-Fiネットワークに接続しているときはオンラインショッピングをしない
・76％は、電子商取引のWebサイトが安全なHTTPS接続であるかどうかを確認している。
・73％は、広告、電子メール、ソーシャルメディアのプロモーションで取引を勧められても、リンクをほとんど、あるいはまったくクリックしない。
・51％が、2ファクタ認証を使用している。
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