IDC Japan は2月18日、国内ITバイヤー（エンドユーザー）企業におけるデジタルスキル育成とナレッジ共有の実態についての調査結果を発表した。
同調査により、企業のデジタルスキル育成とナレッジ共有の取り組みの水準は、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）の進捗と成果の水準と強い相関があることが明らかになった。
IDCでは2024年5月、国内の従業員300人以上のエンドユーザー企業に所属しIT戦略策定や予算の決裁、情報システム部門の管理に関わる300人を対象にアンケート調査を実施した。
DXの普及に伴い、国内企業ではITやデジタル技術の民主化が進み、従来IT部門が担っていた業務が事業部門や経営層でも対応可能となっている。生成AIやノーコードツールの活用が進み、業務や経営の在り方が変革する中、競争優位性を維持するためには、デジタル人材の育成を高度化し、ナレッジを体系的かつ効果的に共有する仕組みの構築が求められている。
この調査結果によると、DXに積極的に取り組む「先行‐良好企業」は、そのスキル育成において、従来からの座学だけではなく人を介した育成やAIを積極的に活用していることが分かった。対照的に、「遅行‐不良企業」では、社内外の座学の研修に偏り、さらに5社に1社が「スキル育成を実施していない／分からない」と回答しており、深刻な状況が浮き彫りになった。この結果より、デジタルスキル育成はDX進展のために不可欠であることを示唆している。
また、育成の効果や成果を尋ねた調査結果では、「遅行‐不良企業」では20％未満の企業しか一定の成果を実感していないのに対し、「先行‐良好企業」では70％以上が成果を収めていると回答している。
しかし注目すべきは、「先行‐良好企業」でも30％未満の企業は成果や効果に満足しておらず、さらなる改善を感じており、デジタルスキル育成の困難さが把握できる結果となっている。
［i Magazine・IS magazine］
