ガートナージャパンは1月23日、日本企業のデータ活用に関する最新の調査結果を発表した。
最新の調査では、データ利活用に対して全社的に成果を得ている組織の割合は8%で、前回の調査 （2023年11月実施） 時の3%から5ポイントの増加となった。また、「全社的」もしくは「一部」でも何らかの成果を得ている割合は89%に上った（図表1）。
シニア ディレクター アナリストの一志 達也氏は次のように述べている。
「今回の調査結果では、過去数年の調査でほぼ横ばいだった『全社的に十分な成果を得ている』と回答した組織の割合が増加しています。一方で、いまだに92%が全社的に十分な成果を獲得できていないということも示唆しています」
今回の調査では、データ活用に取り組む組織において、取り組みの目的や目標が明確かどうかも尋ねた。その結果、目的や目標を明確にしている組織と、そうでない組織の間には、成果獲得の度合いに明らかな違いが見られた。
全社的に十分な成果を得ているとした回答者はすべて、目的や目標が明確である一方、目的や目標が不明確な組織ほどデータ活用の取り組みから成果を得られていないこと明らかになった（図表2）。
今回の調査で取り組みの課題となっているものはかについて、上位3つを選択する形式で尋ねた結果、上位3つまでを合計した割合で最も多かったのが「スキルの不足」（28.3%） で、「現場の理解や協力の獲得」（20.8%）、「業務への適用」（20.3%） が続いた。
スキルの不足は、Gartnerで世界的に、あるいは日本国内で行なっている他の調査でも、取り組みの成功を妨げる要因の定番であり、Gartnerに寄せられる問い合わせからも取り組み方に苦心している様子かうかがえる。
［i Magazine・IS magazine］
