ドリーム・アーツは8月24日、「大企業の管理職1000名に聞いた『DX/デジタル化』に関する調査」を発表した。調査対象は、従業員1000人以上の企業の経営層および役職者で、2021年8月に実施したという。回答者の内訳は、取締役以上が41人（4.1％）、部長クラスが311人（31.1％）、次長・課長・係長が648人（64.8％）である。
DXを推進する組織・部署の有無をたずねた設問では、
・存在する：33％
・経営企画部にDX推進チームがある：10％
・情報システム部にDX推進チームがある：10％
・その他の部署にDX推進チームがある：6％
となり、約6割（59％）の企業が専門部署・チームを置いている。
またDXの取り組みの範囲・進捗については、
・全社的に取り組み中：34％
・部分的に取り組み中：25％
となり、59％が「DXに取り組み中」。一方、「計画中」「検討中」は合計11％で、「まだ取り組んでいない」「できない、または必要ない」「わからない」の合計は30％だった。
DXおよびデジタル化で実践中の取り組みのトップ5は、以下のとおり（複数回答）。
・デジタル技術を活用したビジネスプロセス改革：26％
・ペーパーレス化による生産性の向上：26％
・デジタル技術を活用したビジネスモデル変革：24％
・紙とハンコで行って承認・申請業務のデジタル化：20％
・デジタル技術を活用した新規事業の創出：20％
調査レポートでは、この回答に関するクロス集計・分析が公開されていないのでDX推進企業が何に取り組んでいるかなどは不明だが、レポートは「トランスフォーメーションを推進している部分と、ペーパーレス・紙ハンコ脱却など業務効率化の推進が入り混じり、どちらの領域も意識して取り組まれている」と指摘している。
また「DXの成果は出ているか」との設問には、
・そう思う：14％
・ややそう思う：38％
と、約半数（52％）が「DXの成果が出ている」と回答している。「どちらとも言えない」は30％、「あまりそう思わない」「全くそう思わない」の合計は12％である。
調査レポートでは、「DXの成果が出ている」と回答した人に共通する企業の特徴として、以下を指摘している。
・経営層からのDX方針が明確に出ている（80％が同意）
・経営層がデジタルの価値をよく理解している（69％が同意）
・経営層のなかにDXの責任者がいる（65％が同意）
「大企業の管理職1000名に聞いた『DX/デジタル化』に関する調査」
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