IDC Japanは12月14日、国内ハイブリッドITインフラストラクチャの利用動向調査の結果を発表した。調査は、国内企業／組織のITインフラ導入意思決定者や関与者を対象に2022年9月に実施し、569人から有効回答を得た。
それによると、「ITインフラが変化への対応能力を十分に備えている」と考える回答者は8.8％に留まり、9割を超える回答者が「改善の余地がある」と考えていることがわかった。
また「2年後に複数のクラウドを利用する見込み」の回答者は81.9％に達した。
ITインフラ投資で重視する項目のトップ5は、次のとおり。
・ハイブリッドクラウドも含む複数のITインフラの統合管理 24.6％
・迅速に拡張できるITインフラ 22.7％
・AIを活用したITインフラ、運用管理の自動化や自律化 22.0％
・迅速に構築できるITインフラ 21.8％
・ITインフラ導入工数の削減（容易な導入） 21.6％
IDC Japanの宝出幸久氏（エンタープライズインフラストラクチャ、リサーチマネージャー）は、「セキュリティの確保やコストの最適化などを目的に、アプリケーションやデータの特性、要求されるテクノロジーや利用期間に応じて最適なITインフラの使い分けが進む」としたうえで、「こうした状況においてITインフラのレジリエンシーを向上するために、ITインフラ全般の運用管理の統合や自動化／自律化、迅速な導入や拡張が可能なITインフラに対する投資意欲が高い」と述べている。
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